eスポーツがブームになっていることはご存知でしょうか？
eスポーツはいわゆる「テレビゲーム」の対戦を「スポーツ競技」と捉え、選手の育成や大会の開催が行われている業界のことを呼びます。
そのeスポーツの大会でも賞金が用意されていることがあります。
ただ実際にどれくらい賞金がもらえるのかわかっている人は少ないのではないでしょうか。
そこでこの記事ではeスポーツでどれくらいの賞金がもらえるのか、また、その賞金は法律的に問題がないのかについて説明します。
これからeスポーツをやってみたいと言う方は、この記事を参考に、賞金についての知識を身に付けてください！
eスポーツの最大奨金総額はなんと32億円！
eスポーツでは賞金が出ます。
その賞金ですが、世界的にはなんと32億円もの賞金総額になっているのです。
今後ますます賞金が増えてくると思います。
ここでは世界的な大会だけではなく日本国内の大会の賞金についても説明します。
世界最大の賞金総額は32億円！
世界最大の賞金総額の大会は、フォートナイトの32億円でした。1位になると、1億円を超える金額の優勝賞金を手に入れることができるわけです。
2019年の7月にニューヨークで開催されたフォートナイトの大会では、16歳の少年が賞金300万ドル、およそ3億2000万円の賞金を獲得しています。
このように、世界的には優勝賞金も賞金総額もさらに上がっていく可能性はあります。それだけ注目されている競技であるのは間違いありません。
日本最大の優勝賞金は1億円を突破
日本では、ストリートファイターの大会が有名で、こちらは賞金総額が約4500万円です。一方、千葉県で行われたシャドウバースの大会は、優勝賞金が1億円を超えた大会になりました。
日本でも優勝賞金が1億円を超える大会になってきたわけです。
海外の賞金総額の方が高い
日本の大会と海外の大会の賞金について説明しましたが、海外の大会の方が規模も大きく、賞金総額も優勝賞金も高い傾向にあります。
これから世界的な大会はますます優勝賞金が上がっていくと思うので、日本国内の大会も賞金が上がっていくのかどうか注目していく必要があります。
開催される大会は増えていく可能性あり
eスポーツに関しては、これからも開催される大会の数は増えていくと考えられています。それだけブームになっていると言えます。
ゲーム会社以外の会社もeスポーツに参戦するような傾向が見られていますので、賞金総額も上がっていき大会も増えていくというわけです。
eスポーツの賞金額に対する日本の法律をザックリ紹介
eポーツに関しては、賞金額がどれくらいもらえるかということだけでなく、賞金額が法律的に問題にならないのかどうかということが議論されています。
では一体どのような問題があるのでしょうか。ここでは賞金額に関する法律的な問題について簡単に説明します。
賞金を出すスポーツや競技はたくさんある！
賞金を出すスポーツや競技はたくさんあります。例えばゴルフは優勝賞金が出ますし、将棋も優勝すれば賞金がもらえます。
こうした賞金をもらえるスポーツや競技は、実は条件をクリアして賞金がもらえるようになっているのです。実際に、eスポーツの場合はこの条件が問題になって、賞金がもらえない人も出てきています。
賭博罪にならない条件とは
賭博と言えば賭け事だと知っている人が多いと思います。
つまりお金をかけて勝負をする事はダメなわけです。
ではeスポーツがなぜ賭博罪と関係してくるのでしょうか。
先ほど述べたように、賭博は勝敗を競うもので、さらにそれによって参加者が得をしたり損をしたりするのが賭博です。
つまり、参加費をとってそれをもとに賞金額を決定するようなことをすると、賭博に当たる可能性があります。
一方、参加費は無料にして、スポンサーのような会社からお金を出してもらうと言う形であれば賭博でなくなるわけです。
参加費を取ったとしても、それを賞金ではなく運用費用として使うのであれば問題がありません。
これに関しては、クリアする事はそれほど難しくないと思います。
景品表示法の問題
次に問題になってくるのが、景品表示法の問題です。
景品表示法では、その景品を用いてお客さんを集めたりまたその商品を経済上の利益として与える事は制限されています。
景品があるからゲーム大会に参加するとなると、そのゲームに課金することでゲームが有利に進められると考えられ、景品表示法の制限を受けるのではないかと言われています。
しかし実際には、課金したからといって有利になるとは限らないため、この問題に関しては景品表示法の制限を受けないだろうと考えられます。
また、もし景品表示法の制限を受けるとなると、優勝賞金は10万円の制限を受けます。そこで、プロライセンス制度を導入し、景品ではなく仕事の報酬として受けるという考えが出てきたわけです。
こちらの問題については後ほど説明しますが、現在では、仕事として報酬を受け取ることは問題がないとされていますので、景品表示法の制限は受けないと考えられます。
カジノとの関係は？
今、議論の対象となっているのはカジノとeスポーツの関係です。
カジノにもゲームがありますので、そこにゲーム機を置いて、カジノでeスポーツを行うということも考えられるアイデアのひとつです。
しかし、顧客同士での賭け事は禁止されていますので、トーナメント方式での大会は大丈夫ではないかと検討されているところです。
さらにマシンゲームのようにしてしまえば、eスポーツを開催できます。
要するにスロットゲームのような形にするわけです。
カジノが日本にも導入されれば、このような議論はますます日本でも盛んになってくると予想されます。
今後の流れを注目していきましょう。
eスポーツの賞金に関する問題と選手と所属チームの問題
日本のeスポーツの問題は賞金の問題だけではなく、所属チームとの問題も存在しています。ここでは賞金の問題と日本のeスポーツの所属チームとの問題について説明します。
プロライセンス制度の問題点
先ほど少し触れましたが、景品表示法の制限を受けないために、プロライセンス制度を日本でも導入しています。プロライセンスを持っている人は、仕事として報酬をもらえるというわけです。
そのため、プロライセンスを持っていない人に関しては、仕事としての報酬ではなく、景品として賞金を渡すことになるので、賞金額が一気に下がります。
そのため、500万円の優勝賞金が10万円になったということがありました。
もちろん、この大会に参加した人に関してはプロライセンスを譲渡すると言うルールがあるので、プロライセンスを受け取ることは可能でした。
しかしあえてプロライセンスを受け取らず、この選手に関しては10万円の報酬を受け取ることにしています。
理由としては、プロについての定義をひとつの会社が勝手にすべきではないからです。
ただ問題になったのは、消費者庁が「プロライセンスを持っていなくても大会の主催者が認めた選手であれば、賞金を満額もらうことができる」と述べたことです。
つまり報酬を受け取るのに、プロライセンスはいらないと言うわけです。今後プロライセンスがなくても賞金を満額払うようになるかどうか注目されているところです。
→こちらの件に関して詳しくはこちら「ねとらぼ」eスポーツ大会、優勝賞金500万円が10万円に JeSUに批判が集中した「賞金490万円減額問題」の争点を解説
ジュニアライセンスの問題点
先程のプロライセンスに関係しますが、ジュニアライセンスの場合は賞金をもらえないと規定されています。
確かに、中学生が賞金を稼ぐというのは問題があるかもしれないので、ここは考えなければならない問題ではあります。
資金不足で解散するチームも
韓国やアメリカでは、資金不足によってチームを解散するところも増えてきています。
まだ始まったばかりのスポーツですので、スポンサー集めやチーム運営等でうまくいっていないところも多いようです。
また、事務所としてしっかりと機能しないところも出てくる可能性があります。
今後、事務所による問題も出てくる可能性がありますので、選手保護のためにも何らかのルールは必要となってくるでしょう。
日本人選手が所属するチームも解散に
チームが解散するのは、海外だけの問題ではありません。
日本人が所属するチームも解散しており、いきなり無所属になってしまう方もいます。
前述の通り、どのチームに所属するかというのがこれから重要になってきますので、ルールをしっかりと決めて運営していかなければならないと思います。
まとめ
これまで優勝賞金や賞金総額の話、さらには法律の問題と日本の選手とチームの問題について述べてきました。
まだeスポーツは始まったばかりなので、これからも発展していく市場であるのは間違いありません。
そうした中で問題はさらに出てくる可能性があります。
せっかく発展していくビジネスなので、選手がしっかりと生活できるようなルール作りをしていくべきでしょう。
これからもeスポーツに関するいろいろな情報を注目した方が良いですね。